@article{oai:hue.repo.nii.ac.jp:00000476,
 author = {山本, 公平 and Yamamoto, Kohei},
 issue = {2・3},
 journal = {広島経済大学経済研究論集, HUE Journal of Economics and Business},
 month = {Dec},
 note = {application/pdf, 日本とベトナムは1973年に外交関係を樹立してから，まもなく45周年を迎える。ベトナムが1986年にドイモイ政策を採択してからは，日本からも多くの企業が進出し2017年3月末現在1,637社が進出している。近年は製造業だけでなく，イオンや高島屋，ファミリーマート等の小売業や美容院，飲食店等のサービス業も多く進出している。|また，来日する外国人技能実習生も，2015年現在49,267人中16,773人がベトナム出身であり，中国に次いで多い。日本への留学生数も東南アジアで一番多く，中国に次ぐ。|ベトナムに進出した日系企業への就職や，留学，技能実習生等での来日，アニメや漫画等の日本文化へのあこがれから，日本語学習者が増加する傾向にある。|本稿は，日本語学習者が増加する日本語教育機関の中でも日本語学校の経営の存続について，ホーチミン市のドンズー日本語学校を事例として考察するものである。|考察の結果，ドンズー日本語学校が経営理念を遂行するために，事業の効率的かつ便益の高い運営が求められることから，トップマネジメントレベルの意思決定プロセスを明確にし，事業運営の好循環を生む仕組みを構築することの重要性を明らかにすることができた。, 1．はじめに 
2．ベトナムにおける日本語教育の概況 
　2．1ベトナムの経済状況 
　2．2ベトナムにおける日本語教育 
3．先行研究 
　3．1日本語教育制度に関する研究 
　3．2日本語教育機関に関する研究 
　3．3まとめ 
4．事例研究 
　4．1ドンズー日本語学校の概要 
　4．2経営の存続に関する考察 
　4．3まとめ 
5．発見事実と課題},
 pages = {29--40},
 title = {ベトナムにおける日本語学校の経営存続に関する一考察─ドンズー日本語学校を中心に─},
 volume = {40},
 year = {2017},
 yomi = {ヤマモト, コウヘイ}
}